尿素クリーム20％「SUN」

Krajina: Japonsko

Jazyk: japončina

Zdroj: すりの適正使用協議会 RAD-AR Council, Japan

Aktívna zložka:

尿素

Dostupné z:

サンファーマ株式会社

INN (Medzinárodný Name):

Urea

Forma lieku:

白色のクリーム剤

Spôsob podávania:

外用剤

Terapeutické indikácie:

角質の水分保持量増加作用および溶解剥離作用により、乾燥状態の皮膚をしっとりさせ、正常にします。
通常、魚鱗癬、老人性乾皮症、アトピー皮膚、進行性指掌角皮症（主婦湿疹の乾燥型）、足蹠部皸裂性皮膚炎、掌蹠角化症、毛孔性苔癬の治療に用いられます。

Prehľad produktov:

英語の製品名 UREA CREAM 20%"SUN"; シート記載: （25g）尿素クリーム20％、25g、20％、KY･AS-20
（50g）尿素クリーム20％、50g、20％、KY･AS-20

Príbalový leták

くすりのしおり
外用剤
2021
年
04
月改訂
薬には効果（ベネフィット）だけでなく副作用（リスク）があります。副作用をなるべく抑え、効果を最大
限に引き出すことが大切です。そのために、この薬を使用される患者さんの理解と協力が必要です。
製品名
:
尿素クリーム
20
％「
SUN
」
主成分
:
尿素
(Urea)
剤形
:
白色のクリーム剤
シート記載など
:
（
25g
）尿素クリーム
20
％、
25g
、
20
％、
KY
･
AS-20
（
50g
）尿素クリーム
20
％、
50g
、
20
％、
KY
･
AS-20
この薬の作用と効果について
角質の水分保持量増加作用および溶解剥離作用により、乾燥状態の皮膚をしっとりさせ、正常にします。
通常、魚鱗癬、老人性乾皮症、アトピー皮膚、進行性指掌角皮症（主婦湿疹の乾燥型）、足蹠部皸裂性皮
膚炎、掌蹠角化症、毛孔性苔癬の治療に用いられます。
次のような方は注意が必要な場合があります。必ず担当の医師や薬剤師に伝えてください。
・以前に薬や食べ物で、かゆみ、発疹などのアレルギー症状が出たことがある。炎症、亀裂がある。皮膚
刺激に対する感受性が亢進している。
・妊娠または授乳中
・他に薬などを使っている（お互いに作用を強めたり、弱めたりする可能性もありますので、他に使用中
の一般用医薬品や食品も含めて注意してください）。
用法・用量（この薬の使い方）
・あなたの用法・用量は
((

:
医療担当者記入
))
・通常、
1
日
1
～数回、患部に塗布し、すり込みます。必ず指示された使用方法に従ってください。
・眼粘膜などの粘膜には使用しないでください。皮膚以外には使用しないでください。
・潰瘍、びらん、傷面に�

Súhrn charakteristických

2. 禁忌（次の患者には投与しないこと）
次の部位には使用しないこと
眼粘膜等の粘膜［尿素により粘膜機能を障害する。］
3. 組成・性状
3.1 組成
販売名
尿素クリーム 20%「SUN」
有効
成分
1g 中　尿素（日局）200mg
添加剤
グリセリン、水酸化カリウム、ステアリン酸、ステアリン酸グ
リセリン、ステアリン酸ポリエチレングリコール、セタノー
ル、ハードファット、パルミチン酸セチル、1,3-ブチレングリ
コール、流動パラフィン、パラオキシ安息香酸ブチル、パラオ
キシ安息香酸プロピル
3.2 製剤の性状
販売名
尿素クリーム 20%「SUN」
性状
白色のクリームで、わずかに特異なにおいがある。
4. 効能又は効果
○魚鱗癬
○老人性乾皮症
○アトピー皮膚
○進行性指掌角皮症（主婦湿疹の乾燥型）
○足蹠部皸裂性皮膚炎
○掌蹠角化症
○毛孔性苔癬
6. 用法及び用量
1 日 1～数回、患部に塗擦する。
9. 特定の背景を有する患者に関する注意
9.1 合併症・既往歴等のある患者
9.1.1 使用部位に炎症、亀裂のある患者
ぴりぴり感等を生ずる。
9.1.2 皮膚刺激に対する感受性が亢進している患者
ぴりぴり感等を生ずる。
9.5 妊婦
妊婦又は妊娠している可能性のある女性には、治療上の有益
性が危険性を上回ると判断される場合にのみ使用すること。
9.6 授乳婦
治療上の有益性及び母乳栄養の有益性を考慮し、授乳の継続
又は中止を検討すること。
11. 副作用
次の副作用があらわれることがあるので、観察を十分に行い、
異常が認められた場合には使用を中止するなど適切な処置を
行うこと。
11.2 その他の副作用
0.1～5%未満
0.1%未満
皮膚
ぴりぴり感、紅斑、そ
う痒感、疼痛、丘疹
灼熱感、落屑
発現頻度は承認時～1982 年 8
月ま�