クロベタゾン酪酸エステル軟膏0.05％「ラクール」

Country: Ճապոնիա

language: ճապոներեն

source: すりの適正使用協議会 RAD-AR Council, Japan

active_ingredient:

クロベタゾン酪酸エステル

MAH:

ラクール薬品販売株式会社

INN:

Clobetasone butyrate

pharmaceutical_form:

無色半透明の軟膏剤、（キャップ）白色、（チューブ）白色に青色のライン、　（容器）白色

administration_route:

外用剤

therapeutic_indication:

ステロイド外用剤で、皮膚血管収縮作用・抗炎症作用により、皮膚の炎症を抑え、発赤、はれ、かゆみなどの症状をやわらげます。
通常、アトピー性皮膚炎（乳幼児湿疹を含む）、顔面、頸部、脇の下、陰部の湿疹・皮膚炎の治療に用いられます。

leaflet_short:

英語の製品名 CLOBETASONE BUTYRATE OINTMENT 0.05% "RAKOOL"; シート記載:

PIL

くすりのしおり
外用剤
2023
年
07
月改訂
薬には効果（ベネフィット）だけでなく副作用（リスク）があります。副作用をなるべく抑え、効果を最大
限に引き出すことが大切です。そのために、この薬を使用される患者さんの理解と協力が必要です。
製品名:クロベタゾン酪酸エステル軟膏
0.05％「ラクール」
主成分:
クロベタゾン酪酸エステル
(Clobetasone butyrate)
剤形:
無色半透明の軟膏剤、（キャップ）白色、（チューブ）白色に青色のライ
ン、　（容器）白色
シート記載など:
この薬の作用と効果について
ステロイド外用剤で、皮膚血管収縮作用・抗炎症作用により、皮膚の炎症を抑え、発赤、はれ、かゆみな
どの症状をやわらげます。
通常、アトピー性皮膚炎（乳幼児湿疹を含む）、顔面、頸部、脇の下、陰部の湿疹・皮膚炎の治療に用い
られます。
次のような方は注意が必要な場合があります。必ず担当の医師や薬剤師に伝えてください。
・以前に薬や食べ物で、かゆみ、発疹などのアレルギー症状が出たことがある。鼓膜に穿孔のある湿疹性
外耳道炎、皮膚潰瘍、熱傷・凍傷、細菌・真菌などによる皮膚感染症がある。
・妊娠または授乳中
・他に薬などを使っている（お互いに作用を強めたり、弱めたりする可能性もありますので、他に使用中
の一般用医薬品や食品も含めて注意してください）。
用法・用量（この薬の使い方）
・あなたの用法・用量は((　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　:
医療担当者記入
))
・通常、
1
日
1
～数回適量を患部に塗布しますが、症状により適宜増減されます。必ず指示された使用方
法に従ってください。
・眼の中に入らないように注意してく�

SPC

富山スガキ株式会社
再校
23.07.05
営業
室井
品名
クロベタゾン酪酸エステル軟膏注意事項情報
受注
番号
1620-23-0359
制作
鳥越
刷色
商品
ID
0071-1263
校正
前川
色名
K
2023年６月改訂（第１版）​
※
日本標準商品分類番号
872646
承認番号
30100AMX00305000
販売開始
1992年7月
貯　　法：室温保存
有効期間：３年
外用合成副腎皮質ホルモン剤
クロベタゾン酪酸エステル軟膏
クロベタゾン酪酸エステル軟膏0.05％「ラクール」
CLOBETASONE BUTYRATE OINTMENT 0.05%「RAKOOL」
2.
禁忌（次の患者には投与しないこと）
2.1 本剤の成分に対して過敏症の既往歴のある患者
2.2 鼓膜に穿孔のある湿疹性外耳道炎［穿孔部位の治癒が遅れ
るおそれがある。また、感染のおそれがある。］
2.3 潰瘍（ベーチェット病は除く）、第2度深在性以上の熱傷・
凍傷［皮膚の再生が抑制され、治癒が著しく遅れるおそれ
がある。］
3.
組成・性状
3.1 組成
販売名
クロベタゾン酪酸エステル軟膏0.05%「ラクール」
有効成分
1g中
　クロベタゾン酪酸エステル…0.5mg
添加剤
ゲル化炭化水素、ステアリン酸グリセリン、
ポリオキシエチレンセチルエーテル、プロピ
レングリコール
3.2 製剤の性状
販売名
クロベタゾン酪酸エステル軟膏0.05%「ラクール」
性状
無色半透明の軟膏剤である。
識別コード
​221
4.
効能又は効果
◯アトピー性皮膚炎（乳幼児湿疹を含む）
◯顔面、頸部、腋窩、陰部における湿疹・皮膚炎
5.
効能又は効果に関連する注意
皮膚感染を伴う湿疹・皮膚炎には使用しないことを原則とす
るが、やむを得ず使用する必要がある場合には、あらかじめ
適切な抗菌剤、抗真菌剤による治療を行うか、又はこれらと
の併用を考慮すること。
6.
用法及び用量